仮想通貨Ripple(XRP)リップルとは？仕組み・買い方・チャート・将来性・オススメの取引所を解説。

仮想通貨Ripple(XRP)リップルとは？

Rippleは、2017年に大躍進を遂げたアルトコインの1つで、ライアン・フッガー氏によって考案された、「決済システム」を基に開発されました。
2018年1月現在、時価総額は、ビットコインキャッシュを上回り、第3位となっています。

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Ripple(XRP)のリップルの強みは？

Ripple(XRP)の強みは、国際間の決済を容易にするための、金融ネットワークの開発です。
仮想通貨の多くは、その通貨そのものを利用することに開発の主眼がおかれていますが、Ripple(XRP)は、インフラとしての利用価値の方が注目されています。

その理由は、現在の銀行における国際間送金に、時間や手数料がかかり過ぎるためです。
現在の国際間送金の方法は、入金を受け付けた銀行窓口から、相手が出金できる銀行窓口まで、いくつもの金融機関を経由するため、多くの時間と手数料を要します。
これは、世界中の通貨を、とりまとめて決済できる金融機関が存在しないために起こることです。

そこで、Ripple(XRP)のネットワークが、全ての金融機関を結び、決済システムのインフラとなることで、国際間決済の問題が解決できると期待されています。
既にRipple(XRP)では、Ripple(XRP)のネットワークを使用すると発表した金融機関を、世界中に100社以上獲得しています。

参照データ：Ripple総合まとめ

 Ripple(XRP)リップルの特徴を深く知ろう

ここまでで Ripple(XRP)リップルがどのような仮想通貨なのかイメージがつかめたと思います。

ここからは Ripple(XRP)リップルの特徴を詳しく迫り、より深く理解していきましょう！

 Ripple(XRP)リップルの取引はとにかく高速！

Ripple(XRP)リップルは主に国際送金における取引速度の遅さと手数料の高さを改善するするために生まれた仮想通貨。

取引速度を向上させるために、Ripple(XRP)リップルのトランザクション処理能力は非常に高いんです。
（トランザクションとは決済・送金を行った際の取引データのこと）

時価総額でもトップクラスなBitcoin(BTC)ビットコインやEthereum(ETH)イーサリアムと比べてみても、Ripple(XRP)リップルのトランザクション処理能力はずば抜けています。

Bitcoin(BTC)ビットコインの送金時間が約10分以内、Ethereumが1分以内であるのに対し、Ripple(XRP)リップルはなんと10秒以内です。

送金にかかる時間が速ければ速いほど、経済も速く回るのは言うまでもありませんが、

Ripple(XRP)リップルの送金性能には圧倒的な有用性があるため、今後も注目の通貨であることは間違いありません。

Ripple(XRP)リップルは中央集権型の仮想通貨

先ほどと同じようにRipple(XRP)リップルをBitcoin(BTC)ビットコインやEthereumとして比較すると、Bitcoin(BTC)ビットコイン・Ethereumが非中央集権的であるのに対し、Rippleは中央集権的であるといえます。

Bitcoin(BTC)ビットコインやEthereumには中央管理者が存在しませんが、Ripple(XRP)リップルにはリップル社という管理者が存在します。

またBitcoin(BTC)ビットコインやEthereumでは、ネットワーク参加者ならだれでも取引承認を行う権利がありますが、Ripple(XRP)リップルではValidatorと呼ばれるリップル社によって選定された特定の参加者しか取引の承認ができません。

中央集権的であるメリットとしては、方針がぶれないことによる開発の促進が挙げられます。

非中央集権的な仮想通貨では、ネットワークの参加者が通貨の方針に関する意思決定に参加する場合があるため、開発陣営が当初予期していた方針とぶれる可能性があります。
それにより計画されていたよりも開発が進まず、普及に時間がかかる可能性があります。

その点、中央集権的であれば、運営を行うリップル社に未来は委ねられているため、開発スピードは比較的速まると考えられます。

デメリットとしては、リップル社に問題が起きた場合にユーザーに直接被害が起きる可能性が高いことが挙げられます。

非中央集権的であれば、ネットワークを運営しているのは各ユーザーのデバイスになるため、もし1人のデバイスが攻撃されたとしても、その被害は大きくはありません。

しかし中央集権的なRipple(XRP)リップルにおいて、運営元であるRipple社が攻撃を受けてしまい、それを防ぐことができなかった場合、

被害はRipple(XRP)リップルのサービスを利用するすべてのユーザーが対象になる可能性があります。

攻撃を受けたわけではないですが、フェイスブックのユーザー個人情報の流用問題も中央集権的な組織構造であるから起こった問題と言えますね。

Ripple(XRP)リップルは新規発行されない

RippleはBitcoin(BTC)ビットコインやEthereumなどと違って、通貨の新規発行は行われません。

Bitcoin(BTC)ビットコインやEthereumではマイニングと呼ばれる取引の承認作業によって、作業を行ってくれたマイナーに対して報酬としてトークンが新規発行されて付与されます。

しかしRippleには発行上限1000億枚という規則があり、もうすでにその上限に達しているため、新規発行は行われないのです。

 Ripple(XRP)リップルのチャートは？

2017年の初めは、1XRP＝約0.77円と、1円にも満たなかったRipple(XRP)リップルですが、2017年5月に、1XRP＝約40円に急上昇しました。
さらに同年12月には、約250円を超える快挙を見せ、たった1年で、約320倍の高騰となったのです。
もし30万円分購入していれば、約1億円、という驚きの数字ですね。

さらに、2018年1月初めには一時約400円もマークしています。

Ripple(XRP)リップルと金融機関が提携すると価格が上がる？

Ripple(XRP)リップルの値動きと関連するのが、Ripple(XRP)リップルと金融機関の提携に関するニュースです。

2017年5月におけるRipple(XRP)リップルの最初の大きな価格高騰は、その前月に、日本の3大メガバンクの1つである三菱東京UFJ銀行がRipple(XRP)リップルのネットワークの参加を表明したことが関係しています。
さらに、この時期は、多くの金融機関が、SBI Ripple Asiaが主導する「ブロックチェーン技術等を活用した国内外為替一元化検討に関するコンソーシアム」への参加を立て続けに表明した時期でもあります。
このような、主にアジア方面のニュースが、Ripple(XRP)リップルの価格高騰に影響したと言えるでしょう。

Ripple(XRP)リップルのロックアップとは？

2017年12月8日に、Ripple社による、Ripple(XRP)リップルのロックアップが実行されました。
このロックアップとは、Ripple(XRP)リップルの市場流通量の調整です。

もともと、Ripple(XRP)リップルは、発行総数の大半をRipple社が保有しているため、会社による意図的な価格操作への懸念があったのですが、このロックアップにより、Ripple社が保有する630億XRPの約9割を、期限付きで市場に流さないことが約束されました。
その結果、数日後から、Ripple(XRP)リップルの需要が爆発的に上昇し始めたのです。
ただ、この高騰は、供給減少の反作用であるため、短期的な上昇要因です。やがて落ち着くことが見込まれます。

Ripple(XRP)リップルへの投資はやめるべき？

12月のロックアップは、安定した供給を確保することに狙いがあります。
そのため、ロックアップの高騰が落ち着いた後は、価格が乱降下する可能性は低くなり、投資の対象としては、面白くない時期が続くかもしれません。

ただし、まだまだ高騰する要因もあります。
それは、Ripple(XRP)リップルが、ブリッジ通貨に採用されるかどうかです。
実は、多くの金融機関が提携しているRipple(XRP)リップルのネットワークは、Ripple(XRP)リップルを使うシステムではありません。これは、仮想通貨の信用性がネックとなり、「Ripple(XRP)リップルのネットワークはOKだけど、Ripple(XRP)リップルを決済や為替の基準に使うのはちょっと…」という金融機関が多いからです。

日本でも、財務大臣が仮想通貨に慎重な姿勢を示したことから、Ripple(XRP)リップルそのものをブリッジ通貨とすることは、容易ではないでしょう。
そのため、この状況で、Ripple(XRP)リップルをブリッジ通貨とするメガバンクが出てくれば、Ripple(XRP)リップルの注目度や需要が高まり、価格が高騰すると考えられます。

既に、Ripple(XRP)リップルをブリッジ通貨とする送金実験が米ドルとメキシコのペソの間で行われており、Ripple(XRP)リップルを肯定する金融機関が、行動を開始しています。

今後も、Ripple(XRP)リップルの金融機関に関するニュースは、要チェックです。

Ripple(XRP)リップルの将来性は？

短期の高騰要因を除いても、長期的には価格を伸ばしているRipple(XRP)リップルです。

また、Ripple(XRP)リップルの関係者によると「例え、Ripple(XRP)リップルが銀行に取り入れられなくても、国際間取引を行う多くの企業にとって、Ripple(XRP)リップルを使うメリットは十分ある。そのため需要は上がると考える」という旨の回答がインターネットで、公開されています。

データ参照：COINPOST

こうした状況から、Ripple(XRP)リップルは、今のままでも、長期的に需要が上がっていく可能性は高く、長期的な投資対象としてはおすすめです。

 Ripple(XRP)リップルの注目情報

Ripple(XRP)リップルだけを基軸にした世界初の取引所が誕生！

2018年7月31日にDCEXという仮想通貨取引所がRipple(XRP)リップルのみを基軸通貨として採用し、ユーザー登録を開始したということが報道されました。

基軸通貨としてRipple(XRP)リップルが採用された理由としては、

その処理速度の速さ・手数料の安さ・アービトラージがやりやすいといったことが挙げられています。

DCEXは今後、Bitcoin(BTC)ビットコインを含む時価総額ランキング上位のメジャー通貨15種類を取り扱う予定であるということです。

Ripple(XRP)リップルが基軸通貨として利用されるという事は、

他のアルトコイン購入の際の様々な取引にRipple(XRP)リップルが利用されるという事なので、

Ripple(XRP)リップルが有用性のある一仮想通貨という認識ではなく、価値が「信用」できる仮想通貨という認識に変わってきているということを意味しているため、

今後もRipple(XRP)リップルは市場での信頼とともに、価値を徐々に高めていくのではないでしょうか？

サムスンがRippleでの決済を導入予定！？

2018年7月20日、韓国の大手ＩＴ企業であるサムスンがRippleでの決済を受け入れる方針であるということを発表しました。

Ripple(XRP)リップルは他のメジャーな仮想通貨と違って、中央集権型であることから、仮想通貨ではないとして警告をする方も多くいましたが、

韓国大手のサムスンが決済に利用可能にするということで、Ripple(XRP)リップルの見方が変わってくる可能性が出てきました。

今まではブロックチェーン技術を利用した最初の暗号資産投資ファンド「Elpis Investments」や、

仮想通貨・企業株式を購入するヘッジファンドである「Autonomous Partners」がRipple(XRP)リップルは仮想通貨として分類されるべきではなく、

他の仮想通貨とは扱いを変えるべきであるという見解を持っていました。

しかし今回のサムスンによるRipple(XRP)リップル導入により、風向きは大きく変わってくるかもしれません。

今後の動きから目が離せませんね！

Ripple(XRP)リップルは、どこの取引所、販売所で買うの？

国内取引所で、Ripple(XRP)リップルが購入できるのは、

このうち、取引所形式で売買できるのは、ビットバンクとビットトレードの2つです。
また、2018年2月ころから、SBIVC、ビットポイント、Xtheta（シータ）にも上場することが見込まれます。

まとめ

Ripple(XRP)リップルについてまとめると、

です。
ぜひ、Ripple(XRP)リップルを購入する際の参考にして下さい。

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